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投資信託の基礎知識

投資信託の仕組みやメリット、始め方など初めての方にもわかりやすくご案内します。

投資信託とは?

投資信託とはお客さまから集めた資金をひとつにまとめ、 株式や債券などの有価証券で運用し、その成果をお客さまに分配するしくみの商品です。

投資信託のメリット

投資初心者の方にもわかりやすいように、投資信託のメリットについて解説します。

少額で始めることができる

メリット

投資信託では、多くのお客さまから集めた資金をまとめて運用するため、少額からでも投資を開始することが可能です。

運用のプロに任せられる

メリット

お客さまに代わって運用の専門家が投資を行います。投資には、知識・経験・時間が必要ですが、プロの知識・経験等を利用できます。

株式や債券などに分散して投資ができる

メリット

海外の債券や株式など、数多くのファンドからお客さまのタイプにあったファンドを選ぶことができます。

貯蓄と投資の違い

「貯蓄」は確実に貯めることができますが、現在の金利水準で増やすことは困難です。「投資」は資産を増やすことが目的であり、期待以上に増やせる可能性はあります。ただし、元本は保証されないため逆に資産が減ってしまう可能性もあります。

貯蓄

貯めることが目的

安全性・流動性を重視

主な金融商品

銀行の預金など

投資

長期的にみて増やすことが目的

収益性を重視

主な金融商品

株式、債権、投資信託など

投資信託のデメリット

投資信託の注意点について
しっかりと確認しましょう。

投資信託の注意点についてしっかりと確認しましょう。

元本が保証されない

デメリット

投資信託は購入時の価額が解約時の価額を下回る可能性があり、元本割れのリスクがあります。

手数料や税金の負担がある

デメリット

購入時・解約時の費用、運用管理費がかかります。また、運用益や分配金に対しての税金がかかります。

タイムリーな売買ができない

デメリット

投資信託は、1日に1回基準価額が算出されるため、株式のようなタイムリーな売買はできません。

初めての投資なら
分散・長期・積立が重要です

初めての投資なら分散・長期・積立が重要です

重要事項

バランスよく分散

ファンドは様々な投資先に
分散しているため、値下りリスクを軽減できます。

重要事項

じっくり長期

じっくり長期で投資するので、一時的な下落に一喜一憂しなくても大丈夫です。

重要事項

コツコツ積立

毎月一定の金額を自動積立するので、投資タイミングを検討する必要はありません。

積立をリターン(年率)5%で
20年続けた場合

積立をリターン(年率)5%で 20年続けた場合

長く積立てを続けることで、複利効果によって大きな利益が期待できます。

積立年数と金額の推移

お問い合わせはお気軽に

投資信託の種類

投資信託は、投資対象となる資産や地域、運用方法によって様々な種類があります。

投資信託の種類
投資信託の種類

投資信託の投資対象

投資信託では、「債券」「株式」「不動産投資信託(リート)」はもちろん、それを組み合わせたもの、
さらに、原油や金などのコモディティ(商品)に投資するものなどがあります。

株式

投資信託の投資対象

株式会社が資金調達時に発行する証券のことです。企業が成長し株式の価値が上がったときには、売却益や配当を得ることができます。

債券

投資信託の投資対象

国や企業などの発行体が、投資家から資金を借り入れるために発行する有価証券です。一般的に株式や投資信託と比較して安全性の高い投資商品です。

不動産投資信託(リート)

投資信託の投資対象

投資者から集めた資金で不動産への投資を行い、そこから得られる賃貸料収入や不動産の売買益を原資として投資者に配当する商品です。

コモディティ(商品)

投資信託の投資対象

商品先物市場で取引されている原油などエネルギー、金やプラチナなどの貴金属、大豆などの穀物などに投資する商品です。

バランス型

投資信託の投資対象

株式のみ、債券のみというひとつの資産に投資するのではなく、複数の資産や市場へバランス良く投資する投資信託のことです。

投資信託の対象地域

投資対象地域は大まかに「国内」「海外」に分類でき、「海外」には「先進国」「新興国」があります。

投資対象地域は大まかに「国内」「海外」に分類でき、
「海外」には「先進国」「新興国」があります。

国内

投資信託の投資対象

日本

・国内の投資対象資産への投資

・為替の変動がない

海外

投資信託の投資対象

先進国

・アメリカ、イギリス、EU諸国等の投資対象資産への投資

・為替の変動リスクがあるが、新興国に比べ政治・経済が安定

投資信託の投資対象

新興国

・アジア、中南米等、高い経済成長が期待される国の投資対象資産への投資

・一般的に為替の変動リスクやカントリーリスクが高い

お問い合わせはお気軽に

投資信託の手数料

手数料は主に4種類で、それぞれ購入時・運用時・換金(解約)時にかかります。

購入時

購入

購入時

商品A

1

購入手数料

直接費用

下矢印

運用時

運用中 運用時

2

信託報酬

3

その他の費用

間接費用

下矢印

換金時

売却

換金時
換金時

4

信託財產留保額

5

換金(解約)手数料

直接費用

購入時

1

購入時手数料

投資信託購入時に、購入者が販売会社に支払う手数料です。手数料は投資信託によって異なり、購入時手数料がかからないものもあります。
詳細は、最新の「販売用資料」等をご確認ください。

運用時

2

信託報酬

投資信託の運用や管理にかかる費用です。信託財産の中から運用会社・販売会社・受託会社へ支払われます。信託報酬は、日々の基準価額に反映されます。

3

その他の費用

投資信託の保有期間中にお客さまの信託財産から間接的にいただく費用です。毎月計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用、ならびに組み入れ有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等、および外国における資産の保管等に要する費用等が信託財産より差し引かれます。

換金時

4

信託財産留保額

信託期間満了前に解約する場合、組入有価証券などの売却費用について解約する受益者と継続保有する受益者との公平性を保つために差し引かれる費用です。

5

換金(解約)手数料

投資信託によって換金(解約)手数料がかかるものがあります。
詳細は、最新の「販売用資料」等をご確認ください。
なお、当行では換金(解約)手数料が必要な商品はありません。

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